減価償却費計算と固定資産台帳の記帳

前講では、固定資産台帳がどんな帳簿なのか、台帳の基本的なフォーマットと各項目の意味するところなどを学習しました。

具体的に、固定資産台帳への記入の方法を学習します。

【例19-1】次の固定資産を固定資産台帳に記帳してください。
X7年12月1日に取得した備品B(取得原価¥240,000、残存価額ゼロ、耐用年数4年、数量1、定額法、当期末まで数量に変動なし)

固定資産台帳の左側から順に埋めていきます。

1.期首減価償却累計額を求めるために、これまでの減価償却費を計算しなければなりません。期中売却のときのように、タイムスケジュールの数直線を書きます。

タイムスケジュール

台帳を作成している今日がX9年3月31日(固定資産台帳の右上参照)ということは当期はX8.4.1~X9.3.31ですね。ということは、備品Bは、前年度に取得して、前年度末まで4か月分の減価償却をしているとわかります。

X7年度の減価償却費:(取得原価240,000-残存価額0)÷耐用年数4年÷12か月×4か月=20,000

よって、期首減価償却累計額=20,000

2.期首帳簿価額=取得原価240,000―期首減価償却累計額20,000=220,000

3.当期の減価償却費:(取得原価240,000-残存価額0)÷耐用年数4年=60,000

4.期末減価償却累計額=期首減価償却累計額20,000+当期減価償却費60,000

=80,000

5.期末帳簿価額=取得原価240,000-期末減価償却累計額80,000=160,000

(または、期首帳簿価額220,000-当期減価償却費60,000=160,000)

【例19-1】解答

解ける!日商簿記検定3級本試験レベル問題演習

【例19-2】次の固定資産を固定資産台帳に記帳してください。
X8年7月1日に取得した備品C(取得原価¥360,000、残存価額ゼロ、耐用年数3年、数量1、定額法、当期末まで数量に変動なし)

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