減価償却費計算と固定資産台帳の記帳
前講では、固定資産台帳がどんな帳簿なのか、台帳の基本的なフォーマットと各項目の意味するところなどを学習しました。
具体的に、固定資産台帳への記入の方法を学習します。
| 【例１９－１】次の固定資産を固定資産台帳に記帳してください。 X7年12月1日に取得した備品B（取得原価￥240,000、残存価額ゼロ、耐用年数４年、数量１、定額法、当期末まで数量に変動なし） |
固定資産台帳の左側から順に埋めていきます。
1.期首減価償却累計額を求めるために、これまでの減価償却費を計算しなければなりません。期中売却のときのように、タイムスケジュールの数直線を書きます。
台帳を作成している今日がX9年３月31日（固定資産台帳の右上参照）ということは当期はX8.4.1～X9.3.31ですね。ということは、備品Bは、前年度に取得して、前年度末まで４か月分の減価償却をしているとわかります。
X7年度の減価償却費：（取得原価240,000－残存価額０）÷耐用年数４年÷１２か月×４か月＝20,000
よって、期首減価償却累計額＝20,000
2.期首帳簿価額＝取得原価240,000―期首減価償却累計額20,000＝220,000
3.当期の減価償却費：（取得原価240,000－残存価額０）÷耐用年数４年＝60,000
4.期末減価償却累計額＝期首減価償却累計額20,000＋当期減価償却費60,000
＝80,000
5.期末帳簿価額＝取得原価240,000－期末減価償却累計額80,000＝160,000
（または、期首帳簿価額220,000－当期減価償却費60,000＝160,000）
解ける！日商簿記検定３級本試験レベル問題演習
| 【例１９－２】次の固定資産を固定資産台帳に記帳してください。 X8年7月1日に取得した備品C（取得原価￥360,000、残存価額ゼロ、耐用年数３年、数量１、定額法、当期末まで数量に変動なし） |
