固定資産台帳の見本と各項目の意味
固定資産台帳は、個別の固定資産ごとの取得から減価償却、売却・除却までの記録をつけて管理するものです。
総勘定元帳の各固定資産の勘定（例えば建物勘定、備品勘定、車両勘定等）では、当該勘定に該当する固定資産全体（例えば備品勘定なら、すべての備品）の増減や残高がわかりますが、個別の資産（備品が複数あるなら、備品Ａ、備品Ｂ、備品Ｃ・・・というように、個々の備品）の明細は、総勘定元帳ではわかりません。
そこで、同種の固定資産を複数所有している場合は、補助簿として固定資産台帳という、個別の資産別の台帳をつけて、個々の固定資産の内訳を管理します。
固定資産台帳に決まったフォーマットはありませんが、以下のフォーマットを理解できれば、日商簿記３級検定の出題には対応できるはずです。
上記の固定資産台帳のフォーマットの各項目について説明を加えると、
- 取得原価：取得したときにかかった金額（付随費用含む）
- 期首減価償却累計額：前期末までの減価償却累計額（合計）
- 期首帳簿価額：取得原価ー期首減価償却累計額（＝期首時点での減価償却後の価値）
- 当期減価償却費：当期に計上する減価償却費（期中取得や期中売却等の場合は月割計算）
- 期中減少額：期中に売却、除却等などで減少した固定資産の帳簿価額
- 期末減価償却累計額：当期末までの減価償却累計額（合計）（＝期首減価償却累計額＋当期減価償却費）
- 期末帳簿価額：取得原価ー期末減価償却累計額（または、期首帳簿価額ー当期減価償却費）
固定資産台帳の読み取り方
上記の固定資産台帳のサンプルをもとに、上記サンプルの備品Ａに関する固定資産台帳の記載内容を読み解くと、
- 品名は「備品Ａ」でX7年4月1日に取得、数量は２つで、耐用年数は５年。
- 取得原価は￥800,000で、前期末までに減価償却した累計額は￥160,000。
- ゆえに、当期首時点の評価額は、取得時の￥800,000から￥160,000価値が下がった後の差し引き￥640,000の価値（＝期首帳簿価額）。
- ここから、当期の減価償却費が￥160,000なので、期末の減価償却累計額は、期首￥160,000＋当期￥160,000＝￥320,000
- これを取得原価から差し引いて期末時点の評価額は￥480,000（期末帳簿価額）。
以上のことが読み取れます。