収益にも費用にもなるもの

家賃や地代、利息や手数料などは、自社がもらう立場にも支払う立場にもなりえます。それにより、収益なのか、費用なのかが変わってきます。

ですから、これらはアタマに「支払」か「受取」をつけて、費用なのか収益なのかを区別します。

<例>  <費用>  <収益>
家 賃  支払家賃  受取家賃
地 代  支払地代  受取地代
利 息  支払利息  受取利息
手数料  支払手数料 受取手数料

要するに、「支払○○」であれば費用、「受取○○」であれば収益、となります。がしかし、例外があります。

3級であれば、受取手形(資産)、支払手形(負債)、受取商品券(資産)は収益・費用ではないので、注意ください。

「受取」「支払」がつかないもの

保険料については、「支払保険料」(費用)という場合と、単に「保険料」(費用)とだけいう場合があります。これは、「受取保険料」(収益)は、基本的に保険会社しか発生せず、大抵の会社は保険料といえば支払うものなので、「支払」を省略して単に「保険料」といえば、費用を意味することになります。

また、「給料」勘定は、「支払給料」とは言いません。なぜなら「受取給料」はありえないからです。会社ですから「給料」といえば常に支払うもの。常に費用です。

このほか、これまでに登場した旅費交通費や水道光熱費、修繕費や通信費など、「○○費」となるものは、簿記3級では費用と思ってOKです。

家賃、敷金、礼金、仲介手数料

オフィスなどの物件を賃貸借する際には、家賃だけでなく、契約時に敷金礼金、不動産業者に対する仲介手数料が発生します。これらは、どういう科目で仕訳すればいいのでしょうか?

まず仲介手数料は「支払手数料」(費用)を使うのが一般的です。

礼金は、いくつか処理方法が考えられ、簿記3級では出題されません。

敷金は、通常、保証金を意味することになるので、「差入保証金」という資産の勘定を使います。これは、簿記3級で出題されると明記されていますので、覚えてください。

【例16-13】
事務所新設のため、ビルのワンフロアを1か月当たり¥150,000で賃借する契約を締結し、今月の家賃1か月分のほかに、敷金(家賃2か月分)及び不動産業者に対する仲介手数料(家賃1か月分)を現金で支払った。

【仕訳】

(借)支 払 家 賃 150,000 (貸)現 金 600,000

   差入保証金 300,000

   支払手数料 150,000